ＧＨＱ製反日マスコミの誕生
反日マスコミがつくられた歴史。
大東亜戦争期、米国ではＯＳＳ（戦略情報局）を立ち上げ、情報戦にて日本を打倒する「日本計画」が作成されました。この日本計画の中に次のような項目があります。
「今日の軍部政権の正統性の欠如と独断性、この政府が、天皇と皇室を含む日本全体をきまぐれに危険にさらした事実を指摘すること」
「米国、英国、オランダのアジアにおける記録は恥ずべきものではなく、フィリピンは忠誠を守っていること、そして蒋介石総統が指摘するように、朝鮮にはガンジーがいないことを示すこと」
「日本の民衆に、彼らの現在の政府は彼らの利益に役に立っていないと確信させ、普通の人々が政府の敗北が彼ら自身の敗北であるとみなさないようにすること」
「日本の現在の経済的困難を利用し、戦争続行による日本経済の悪化を強調すること」
こうした計画はブラックプロパガンダとしてラジオを使って実践されましたが、戦後ＧＨＱ支配下においてもほぼ同様の情報戦が展開され、それは主にマスコミを通じて行われました。「軍部が独走した」「軍部が天皇を利用した」「軍部が国民を騙した」といった史観はすべてＯＳＳの情報戦の路線であり、日本がアジアに残した功績を消し去り、朝鮮や台湾は植民地だったとしたのです。
ＧＨＱはマスコミを徹底的に調教しました。従わなければ発行停止、公職追放の恐怖が待ち受けています。
終戦直後、日本のマスコミはポツダム宣言による合意の敗北であり、ポツダム宣言第十項に「言論、宗教および思想の自由」が明示的保障されているので、自由な報道は可能とみており、米兵の非行なども報じていました。しかし、昭和２０年（１９４５年）９月１４日、ＣＣＤ（民間検閲局）が同盟通信社、日本放送協会、日本タイムズといったマスコミの代表をＧＨＱ総司令部に呼び出し、一層厳重な検閲を行うと宣言しました。
昭和２０年（１９４５年）９月１７日、朝日新聞が発行停止を喰らいました。鳩山一郎が原子爆弾投下について批判したことを記事にしたからです。１９日にはニッポン・タイムズが発行停止。これは社説を事前検閲しなかったからです。１０月１日には東洋経済新報が雑誌を押収されました。米兵の非行を記事にしたからです。
９月２７日、ＧＨＱはSCAPIN-66「新聞と言論の自由に関する新措置の件」によりマスコミに対して日本政府が介入可能な一切の法令の撤廃を通告しました。これは言論の自由が拡大されたわけでなく、マスコミが日本政府から分離され、ＧＨＱ支配下に入るということです。
１２月８日から「太平洋戦争史」というＧＨＱ製の身勝手な日本軍断罪の連載が各紙で一斉にはじめられました。これはＯＳＳが作成した戦時敵対文書です。ここで初めて「南京虐殺」が登場しました。１２月９日から「真相はかうだ」というラジオ番組が放送されました。これらに「軍部が国民を騙していた」という印象操作が行われ、軍民分断をはかったのです。ＯＳＳの日本計画の路線です。
ＧＨＱは東京裁判についてもマスコミを徹底的に調教しました。
ＣＩ＆Ｅ（民間情報教育局）文書
「裁判に関する一切の情報を日本の新聞に取得させるために、特に注意が払われているが、とりわけ検察側の論点と検察側証人の証言については、細大漏らさず伝えられるよう努力している」「公式の席上や日常の記者会見の席上で、戦前戦中の日本の報道機関の腐敗ぶりを指摘する試みが、繰り返しておこなわれている。日本の侵略と、軍国主義政府のお先棒をかついだ新聞の役割との関係は、動かしがたいものだと力説することにしている」
マスコミ断罪を示唆し、言うこと聞けよ！と言っているのです。
米国人ジャーナリストは日本のマスコミの変化に次のように語っています。
「占領軍が行っている寛大な検閲の限度内で、新聞は相当自由な議論を許されている。論説記者たちは、米ソ間に存在する社会的、政治的、文化的相違を認識している。彼らはまたそのいずれを好むか、何故にそうであるのかを述べることが許されているが、比較は概して不公平ではない。実際、米国人の信条や習慣に関するコメントは、一般に、あまりにも好意的で、ほとんど阿諛追従（あゆついしょう 媚びへつらうこと）の域に近づいている」
こうしてＧＨＱ製マスコミ、反日マスコミが誕生しました。
参考文献
転展社「戦後日本を狂わせたＯＳＳ日本計画」田中英道（著）
文春文庫「閉ざされた言語空間」江藤淳（著）
添付画像
ダグラス・マッカーサーGeneral MacArthur surveys the beachhead on Leyte Island 1944.（PD）
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検閲で具体的に調べられた内容（プレスコード）。現在でもマスコミはプレスコードを意識した報道の仕方をしている。
・連合国軍最高司令官（もしくは総司令部、以下SCAP）に対する批判
・極東国際軍事裁判批判
・GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判
・検閲制度への言及
・アメリカ・ロシア・英国・中国他連合国、朝鮮人、国家を特定しなくても連合国一般、満州における日本人取り扱いについて、それぞれへの批判
・連合国の戦前の政策に対する批判
・第三次世界大戦への言及
・冷戦に関する言及
・戦争擁護・神国日本・軍国主義・ナショナリズム・大東亜共栄圏その他の宣伝
・戦争犯罪人の正当化および擁護
・占領軍兵士と日本女性との交渉
・闇市の状況
・占領軍軍隊に対する批判
・飢餓の誇張
・暴力と不穏の行動の煽動
・虚偽の報道
・GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
・解禁されていない報道の公表
