東京裁判は梅毒

　上智大学名誉教授の渡部昇一氏は東京裁判は梅毒のようなものだ、と述べています。靖国に関するシナ問題、教科書問題、同じ問題がその時々で問題化するたびに、問題自体がより悪質化し、根が深くなっていると述べています。梅毒はまず硬いしこりや発疹ができますが、自然に消滅します。３ヶ月ほどして発熱から関節痛、全身発疹等の症状が出ます。３年後、全身に硬いコブのようなゴム腫が現れ、１０年以上放置すると中枢神経が冒され死に至ります。

　東京裁判は言うまでもなく、「平和に対する罪」「人道に対する罪」は事後法であり、偽証罪もなく、管轄権もありません。インチキ裁判です。

　日本はサンフランシスコ講和条約で東京裁判を受け入れたというのはウソで、諸判決（Judgments)を受け入れたのであって、裁判を受け入れたわけではありません。そしてサンフランシスコ条約は判決を停止できる条件があり、日本はこれに基づいて諸判決を廃止しました。どこの国からも文句は言われていません。昭和２８年（１９５３年）の特別国会で改正遺族援護法が成立し、東京裁判で戦犯とされた人も通常の戦死者として扱うことを社会党、共産党を含む全会一致で決定しています。

　しかし、戦後の公職追放によってできた空席に共産主義者が潜入し、梅毒を撒き散らしていきました。梅毒に冒された政治家、朝日新聞をはじめとするマスコミ、日教組・・・渡部氏はこの梅毒を根治するために三段階にわたる治療の提案を行っています。

１．独立回復記念日を制定すること（４／２８）
　日本に独立がなかったときがあったことを国民がよく知るというもので、国旗も国歌斉唱もできなかった。主権がないときに憲法が作られた。そして東京裁判が行われた。

２．東京裁判の実体を国民がよく知ること
　前述したような事後法で裁かれたこと、偽証罪もなく、管轄権もなかったことなど。

３．マッカーサー証言を日本に知らしめること
　１９５１年の米国議会乗員の軍事外交合同委員会の答弁
「日本は絹産業以外は国有の産物はほとんど何もないのです。彼らは綿がない、羊毛がない、石油の産出がない、錫がない、ゴムがない、その他実に多くの原料が欠如している。そしてそれら一切のものがアジアの海域に存在していたのです。
　もしこれらの原料の供給が断ち切られたら１千万から１千２百万の失業者が発生するであろうことを彼らは恐れていました。したがって彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだったのです」

　確かにこうすれば治療できそうです。この梅毒はわが子の世代までには絶対に根治しておきたいものです。

参考文献
　「渡部昇一の昭和史（続）」渡部昇一著
　「パール判事の日本無罪論」田中正明著
参考サイト
　WikiPedia「日本国との平和条約第11条の解釈」
添付画像
　サンフランシスコ平和条約に署名する吉田茂と日本全権委員団（PD）

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