東京裁判が創られた経緯

　昭和２０年（１９４５年）８月３０日。厚木飛行場に降り立ち、横浜のホテルに着いたマッカーサーは対敵諜報部長のソープ准将を呼びます。

「東條を逮捕させ、監禁させろ！ただちに戦犯名簿を作成せよ！」

　東京裁判は戦勝国が作った事後法によって裁くというインチキ裁判ですが、マッカーサーは「事後法」の発想などなく、宣戦布告なしに戦争を開始した行為など戦時法や国内法しか念頭になく、その後も「平和に対する罪」「人道に対する罪」には反対していました。つまりワシントンからの指示があったということです。

昭和２０年（１９４５年）１１月７日マッカーサーから副参謀長に命じて作らせたメモランダムの一部
「もし我々が『戦争犯罪人』というはっきりしない表現の下に誰かを捕らえ監禁しながら、裁判なしに釈放してしまうような結果となったら、後世から見て擁護のしようもない立場に置かれかねない。現在の国内、国際規約に反するような行動は、将来にとっての危険な先例となりかねない・・・」

　昭和１９年にはいって米国では戦争勝利後を見越して「戦後委員会」を組織。このときに日本に課すべき条件として戦争犯罪を犯したとするものを逮捕することが述べられます。しかし、「戦争犯罪」は定義されていませんでした。一方、ナチスに対しては「共同謀議」という概念を取り入れ、裁判なしに即刻処刑することが提唱されます。この後、「極東小委員会」が立ち上げられ、対日政策はこの小委員会が具体案を練り、三省調整委員会（ＳＷＮＣＣ）と大統領の裁可を経て連合国最高司令官に指示する形をとっていきます。
　昭和２０年６月から８月にかけて「ロンドン会議」が開かれ、ここで「ニュルンベルク裁判」の憲章が定められ、「平和に対する罪」「人道に対する罪」が定義されます。ここで極東小委員会の議論の中に以下のようなくだりがあります。

「極東では、ナチスのユダヤ人に対する行為のような組織的迫害は存在しなかった。日本の従属国に対する政策は、奴隷化や絶滅を究極とする征服や人種優越を指向するものではなく、少なくともある部分は『白人の搾取』からの『解放者』で、『護民官』としての日本に対する忠誠の絆によってすべての極東アジア人を結束させようと努める政策を指向していた」

　ほう米国が、と思います。まったく普通の常識的認識です。しかしながらこの後は強引にニュルンベルクと同様の採択がとられます。政治的な動きがあったと思われます。これに対してマッカーサー配下の法務担当者は「厳密には、戦争犯罪としては知られていなかった行為を含めることはヨーロッパにおける合意（ロンドン会議を指す）の革命的な特徴だ」と皮肉っています。こうして東京裁判は創られました。

Ｃ・Ａ・ウィロビー将軍（米ＧＨＱ参謀第二部長）
「この裁判は歴史上最悪の偽善だった。こんな裁判が行われたので、自分の息子には軍人になることを禁じるつもりだ。日本がおかれていた状況と同じ状況におかれたならば、アメリカも日本と同様に戦争に訴えていたに違いないと思うからである」
　

参考文献
　「創られた東京裁判」竹内修司著
　新潮４５ 2009・9「東京裁判はいかに創られたか」竹内修司
　「パール判事の日本無罪論」田中正明著
　「東京裁判とその後」Ｂ・Ｖ・Ａ・レーリンク／Ａ・カッセーゼ編／序　小菅信子訳
添付画像
　ダグラス・マッカーサー（ＰＤ）
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